電力会社で発電した電力は、充電池のように溜めていくことができません。
ですから、コストを削減しようとした場合、デマンドコントローラーによる基本料金の低減などが必要になります。
これは医療や介護現場でも課題解決に有効な方法です。
ここでは、医療や介護におけるデマンドコントローラーの導入事例について紹介していきましょう。
医療・介護業界の特徴
病院や介護施設は、電気代を下げるための施策を比較的簡単に取り入れられる業種です。
その理由は、待機電力が大きい機器が多いことや夜間の使用率が高いこと、空調比率が高いため基本料金の引き下げが簡単にできるといったことが該当します。
しかしその一方で、大規模な施設になると照明や空調、医療機器などにかかる電気代が1億円以上を上回ってしまうことも多く、停電のリスクや電気の質が問われる状況に陥ってしまうことになります。
電気代だけでなく、メンテナンス費用や修理費、ランニングコストを含めると、さらに経営状況を圧迫させてしまうことになるでしょう。
費用対策効果が得られた事例施設
某病院では、各科の権限が強く電気運用に対しても裁量で運用されていない科が非常に多くありました。
節電担当者が省エネ機器を導入するなど具体的な節電プロジェクトを施行しましたが、良い結果を出すことができませんでした。
しかし、見える化や運用改善という新たなアプローチ方法を紹介してもらうことをきっかけに、無料で費用対策効果の診断を行ってもらいデマンドコントローラーを導入することになったようです。
3ヶ月間の運用によって、外来を終えた時間に削減ポイントがあることが明確になり、それに併せて電気料金の仕組みや電気の使い方、運用ルールの作成にまで手が行き届き、年間約450万円電気料金を削減させることに成功しました。
現在も運用ルールに基づいて削減効果を維持し続けています。
このような病院の導入事例から、デマンドコントローラーを設置することによって電気料金を削減することが可能になります。
また、監視装置を導入することによって使用状況が管理できるようになると、電力消費のピークシフトとピークカットも実現できるようになるメリットも生まれます。
業種的に電気代が高額になる医療や介護施設ではデマンドコントローラーによってどれだけコスト削減に踏み込めるかが経営にも大きく影響してくるはずです。
ネオ・コーポレーションでは、全国14万台以上の実績があり、導入するにあたり一貫したサービスをサポートしています。
高性能なデマンドコントローラーシステムに必要な費用や工事費用などは一切不要となっているので、初期投資なしで実践できる方法としても有効な費用削減効果と言えるでしょう。
